なかなか痛い実態を突いてきている記事がありました。見出しは、「男の育休取得、３割超の企業がゼロ　主要１００社調査」です。朝日新聞が各界主要な企業１００社に男性の育児休暇取得についてアンケートを行ったようです。

　結果として、３割強の企業で育児休暇取得率が０だったようです。まあ、この数字に関してはおおかた予想できるもものでさして驚きはありませんでした。たまにテレビの特集で男性の育児休暇の模様をドキュメンタリーでやっているのを見ましたが、正直普通の人ではできないでしょうね。

　数値的に見ると２００５年度中に４２社で１０９人の男性が育休を取得したということになっていますが、この４２社は、おそらく次世代行動育成計画対象企業と思われるので従業員数が３０１名以上と考えると恐るべき少ない男性育休取得率になるのでしょうね。

　企業として男性の育児休暇取得が難しい理由として以下の3点を例として挙げています。
・代替要因の確保が難しい
確かにこれは、日本の年功序列型の企業文化を考えるとシビアな問題でしょうね。それでもアウトソーシングが進めば企業側としては対応不可能なことではないと思いますね。

・男性でも育休が取れることを知らない
これは、企業側の怠惰でしょうね。ちゃんと社内広報活動をすればいいだけですね。

・男性の育休への抵抗感がある
ここが肝でしょうね。普通にしていたら男性社員は、絶対に育児休暇を取得できないでしょうね。ただでさえ周りが忙しくしていると早く帰りづらいなどという風潮がある日本の企業ですから、企業側から育休取得を推進していかないと、育休など夢のまた夢でしょうね。

　今後は、男性の育児休暇の取得率と離職率の関係や、育休取得率と企業イメージなどの客観的なデータを集めていき、男性が育児休暇を取得した際の企業側のメリットを見えるようにしていかなければならないでしょうね。

参考記事　asahi.com
http://www.asahi.com/edu/news/TKY200603210334.html

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