投資信託でひと財産

投資信託を買ったり売ったりするためには、証券会社というところに口座開設をする必要があります。いわゆる証券口座というものを作る必要があるということですね。

証券会社は色々あるのですが、お目当ての投資信託が売っていることが第一条件としてあげられます。だったら先に買うべきファンドを決めなきゃって感じですが、実際には開くべき証券会社の口座も絞られてきます。

投資信託を積み立てたりETFへリレー投資をおこなったりしたい場合は、日本の証券会社では「Eトレード証券」か「楽天証券」を選べばいいでしょう。

ファンド購入・積立だけならマネックス証券やジョインベスト証券、フィデリティ証券などでもいいですが、色々開くと面倒だし、いままでもこれからも先述した2社が業界を引っ張ると思われます（個人的見解）。

わたしは管理が面倒なので、やっぱりイートレと楽天の2社で十分かなーと考えています。まあ、参考にならないかもしれませんが、頭の片隅にでも置いといてください。

投資信託には証券会社やアセットマネジメント（運用）会社、信託銀行などがかかわっていますが、こうやって関わる機関（人）が多ければ多いほど手数料というのは高くなるもの。

わたしはむかし、投資信託は手数料を取るだけのいやな金融商品と理解していましたが、その手数料体系はたしかにいやなものです。

販売手数料、信託報酬、解約手数料、信託財産留保額、監査コストなどなど・・・いろいろあるのですが、もっとも重要でたちの悪いのが信託報酬です。逆にいえば、これにだけ注意しておけばいいでしょう。

信託報酬というのは、ファンドの購入後、保有中に支払い続ける手数料です。投資額の1〜2%（年率）くらいかかるもので、運用が成功しても失敗しても取られます。

投資信託を購入するということは信託報酬というコストを支払い続けることなので、どれくらい儲かるかということよりも、どれくらいコスト（信託報酬）がかかるのかということを重要な判断基準としたほうがいいかもしれません。

投資信託について説明してみようと思います。投資信託というのは、簡単にいうと運用の専門家にお金をポイッと投げて任せちゃうことです。信じて託すので投資信託なのです。

もうすこし具体的にいうと、投信には運用会社と証券会社、信託銀行がかかわっていて、運用会社が投資の指示を出して、実際にお金を動かすのが信託銀行、投資家がファンドを買うのが証券会社というふうになっています。

投資家がファンドを買うまでの流れとしては、まず運用会社がファンドを設定します。こんなファンドを作ったら売れるかな〜というのを考えてファンドという金融商品を作るのですね。

そして、証券会社や銀行、郵便局などの販売会社から売り出します。投資家は売られているファンドを比較検討してどれかを購入。信託銀行が証券会社からそのお金を預かり、運用会社の支持にしたがって売買注文を出すという感じですね。

まあ、こんなふうに投資信託というのは成り立っているわけです。

金曜日のNY市場は大荒れでしたね。原油先物価格もいままででいちばん上がったのではないでしょうか？1日に10ドルも上げるなんて今まで見たことないと思います。もちろん、株式市場も大幅な下げになりました。

原因はやはりアメリカの雇用統計でしょう。失業率と景気はかなり高い相関が認められているらしい（失業率が上がると景気後退になりやすい）ので、インフレ懸念とリセッション警戒がまたしても頭をもたげた感じなのかな？

為替はそこまで大きく動いてないですね。3月のようにパニック的に動いてくれた方が非常にやりやすいのですが、やはりあれほどの金融危機を乗り越えた今となってはそこまで大きな動きは期待できないのかもしれません。

投資信託は積立がいちばんですが、こういうときは突っ込んで買いたくなりますね。もしかしたら、またまた大き目の買い場がくるかもしれないので、心の準備しておいた方がいいでしょう。

こなかったらこなかったで、ね。