本日、ある外資系企業の人事担当役員のTさんとお話しする機会がありました。

「グローバルミーティングで、『生理休暇』ってすごく説明しにくいんです」。

　外国人には、「何それ？」という感じなんだそうです。少なくとも、世界各国に現地法人のあるその企業では、生理休暇がある国は日本だけ。

　「そんなものがあると、かえって女性差別につながるんじゃないか！」と本国の担当役員からは非難めいたコメントを浴びることもしばしば。もちろん、どうやっても辛くて、生理休暇そのものの存在が有り難い人もいるとは思います。でも、その存在自体が、「女性にはハンデがある」というシンボルにならないだろうか、というわけです。

　外国だって月経痛がひどい人はいるはず。みんなどうしているかというと、治療に積極的に通い、セルフコントロールする。もしくは、周囲でさりげなくカバーする。

　Tさんの分析は、こうです。

「日本人は、我慢することとか自然にしておくことが美徳なところがあるでしょう？　私、みんな我慢しすぎだと思うんです。そんなに痛かったらちゃんと婦人科に行って診てもらうべきで、それをしないでひたすら我慢している人も多い気がします。それはセルフコントロールになっていないじゃないかと」

　確かに自分勝手に『病気じゃないんだから』と思ったり、『あまり鎮痛剤は飲まないようにしよう』とか思いこみがあったりしますよね。

　Tさんが感じるのは、そういった女性たち自身の思いこみに加え「そんな健康でない状況で会社にいないでほしい」というような、ぴしゃりとドアを閉じてしまうような、そんな雰囲気。生理休暇は、母性保護という名目の下に労働基準法で定められているわけですが、保護というより、男性が理解できないものは、「隔離」なのかもしれない、という話も出ました。

Tさんのもとには、「部下がうつ病とわかった。どう接したらいいのか、休ませたほうがいいんじゃないか」と動揺してかけこんでくる人も多いそうです。

「本社じゃ、『うつなんていっぱいいるよ〜』という感じで、みんな薬飲んで普通に働いて、辛いときは同僚がカバーするよ、って言うんです。ハンディキャップを持った人も自然に溶け込んでいる。日本では、そこに壁が一枚ある気がしてしょうがないんですよね……」

　私は、自分も生理痛がひどいこともあり生理休暇そのものの存在を否定しようとは思わないのですが、どことなく違和感を感じていたのも事実。Tさんの話を聞いて、そうか、私の感じていた違和感はそういうことだったのか、なるほどなーと、思いました。

　生理休暇があるならば……経営者としては、たとえば、偏頭痛を持っている男性でも女性でも「偏頭痛休暇」があるべきなんじゃないかな、と思うのです。突然襲ってきて、起きあがれないほど辛いと聞きます。ほかにも、普段は元気だけど、ときどき辛いという病気はありそうですね。

　月経痛がほとんどない女性もいることを考えると、生理休暇はなくして、その代わりに医師の診断があって、何かしら休む必要のある人が、一定のルールのもと平等にとれる「持病休暇」みたいなものだったらいいなあ、と思ったのですが、どうでしょう。